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11年10月26日
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家族とのつながりや災害対策を重視 震災後の住まいに対する意識が変化
家族とのつながりや災害対策を重視 震災後の住まいに対する意識が変化
若い世代ほど強まる 親族との近居の意向
 住環境研究所が行った住意識の調査によると、東日本大震災後に「遠距離にいる親族(両親や子どもなど)を呼び寄せる、近くに引越すなど、できるだけ近くに住もうと考えるようになった」と答えた人が33%(その意見に近い人含む)と、震災前より増えた。20代では44%にのぼるなど、若い世代ほど親族近居の意向が強い。
立地や耐震性のほか 高齢者への配慮も重要に
 住まい選びに関しては、災害に強い立地や、地震・台風時の住宅の安全性、冷暖房などの省エネルギー対応といった項目を重視する傾向が強まっている。逆に住宅の間取り・プランや広さ・部屋数などは重視する人の割合がダウンした。また高齢者への配慮を重視する人も増えており、同研究所では「年老いた親への配慮を重視するようになったのは、震災を通じて家族の大切さを再認識したため」と分析している。

取材・文/大森広司 イラスト/カズモトトモミ

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